卒業研修Ⅰ発表会

卒業研修Ⅰ発表会

平成22年9月18日（土）に、各研究室に配属された卒研生（4年生）がこれまでの研究・設計成果を報告する、「卒業研修Ⅰ」報告会を開催しました。
学生本人による発表の後に、教員のコメンテーターから質問が寄せられ、活発な意見交換が行われました。
　今後4年生は、報告会でコメントされた内容を卒業論文や卒業設計に反映させて、完成を目指します。

「卒業研修Ⅰ」報告会のタイトル一覧
1. 家庭用空気清浄機の室内空気汚染物質の検知性について
2. 微生物による室内空気汚染の実態に関する研究(その2)
　　"アレルゲン対策製品の性能に関する試験的検討"
3. 有効な臭気汚染対策製品に関する基礎的研究（その3）
　　"消臭剤の問題点と求められる要件について"
4. 有効な臭気汚染対策製品に関する基礎的研究(その4)
　　"臭気物質に有効な消臭成分について"
5. ムク材から発生する化学物質についての研究(その1)
　　"乾燥過程による発生量の違いとその対策"
6. 家庭用空気清浄機の汚染物質除去性能の劣化性に関する研究（その1）
　　"アンモニア除去性能の劣化性"
7. コンサートホール模型を用いた適正残響時間の検討
8. 仙台市内のクラブのインテリアに関する現状調査
9. アフォーダンスの視点からみる都市景観に関する考察と提案
10. 要介護高齢者を対象とした防災マニュアルの開発に関する研究
11. 仙台市内の病院の庭の設置状況に関する研究
12. 市民組織によるまちづくりの対象範囲と活動内容に関する研究
13. 【設計】コミュニケーションと環境デザイン
　　"-２つのコンペ作品とフィールド調査を通して-"
14. 下水浄化センターにおける小水力発電の導入可能性に関する研究
15. ＧＩＳを用いた下水道流量の推定に関する研究
16. 全国宿泊建物のエネルギー消費実態調査及び変動負荷特性の分析
17. 消毒剤の臭気の閾値について
18. 浴槽内における水流の解析（レジオネラ症の対策）
19. 飲料用自動販売機の電力消費量に関する調査研究
20. 六郷堀水系の通水制御と水路空間の現況調査
21. 梅田川上流での水辺づくりについて
22. 七ヶ宿関本陣の利活用について
23. 小学校の緑化面積とCO2の吸収量
24. River Wind　～杜の川辺～
25. 石巻市立稲井小学校ビオトープ設計の基礎調査
26. 木造住宅デザインが木材使用量に及ぼす影響について

｢災害時非常用水栓｣供用開始に関する報告披露の会

東北文化学園大学平成20･21年度教育計画支援費助成事業
｢本学建築設備を有効活用した災害時における地域支援の検討｣
｢災害時非常用水栓｣供用開始に関する報告披露の会

日時2010年6月26日(東北文化学園大学“感謝の日”と同日開催)
会　場　　東北文化学園大学　2号館受水槽前

2008年度より大学の教育計画支援費による「本学建築設備を有効活用した災害時における地域支援の検討」（代表者：須藤諭教授）において検討を続けてきた「災害時非常用水栓」が昨年度において、製作を終了したことを受け、今年度は大学当局との設置に関する調整を続けてきた。その結果、当局の理解も得られ、いよいよ実機として供用を開始できることとなり、2010年6月26日（土）本学感謝の日の出発式に先立って、供用開始に関する大学及び地域の方々に対する披露報告の会を開催した。

報告会の第1部は検討WG幹事の須藤諭教授の進行の下、本学地域連携室長の長野和夫教授（総合政策学部）より開催挨拶をいただいた。（写真Ⅱ-1）

続いて、WG主査の岡田誠之教授より本システムの解説が行われた。

前田信治助手の指示の下、岡田誠之研究室及び須藤諭研究室の学生たち組み立て作業を披露した。（写真Ⅱ-2）

装置の設置が完成すると、参加の皆様から強い関心が寄せられ、いろいろと質疑応答がなされた。

当日は地域支援検討WGにおいて健康管理センター所長の渡辺隆夫教授（リハビリテーション学科）が中心に検討を行った「被災者対応のための医療用具の整備」についても報告した。

最後に髙坂知節学長が、本学は今後の地域と連携を推し進めていく旨の挨拶をされ閉会した。

報告会の第2部は、設置訓練を兼ねての「災害時非常用水栓」の組み立て設置全工程の公開練習を、希望者に自由に参加していただき第１回目のワークショップとして実施した。

電気設備学会東北支部長に就任

第16回電気設備学会東北支部総会

須藤　諭

2010年5月電気設備学会東北支部総会において第3代支部長に選出された。同時に支部長は本部の理事にも就任することが要求され仕事が増えるが、本学学生達の進む業界でもありお引き受けすることとした。
電気設備学会東北支部は、1995（平成7）年10月27日に菊地新喜先生（東北学院大学名誉教授）を支部長として正式発足し、講演会、講習会、見学会等の技術向上事業を活発に推進し、地域の電気設備技術の発展に貢献してきた。2005（平成17年）12月には香野俊一先生（本学客員教授）が第2代支部長となられた。これまで両先生のご指導の下、東北支部は順調な活動を続け今日に至っており、偉大なるお二方の後を若輩の身で引き継ぐことになり、大変に光栄に思うとともに責任の重大さも強く感じている次第である。
東北支部は1998（平成10）年9月には第16回全国大会、2005（平成17）年9月には東北支部10周年を記念した第23回全国大会を招致し成功させた。また、2000（平成12）年には菊地支部長指揮の下、自主研究を行う組織として調査研究委員会を発足させ、「東北の自然エネルギーに関する調査研究」をテーマとして支部独自の取り組みを始めた。第2代香野支部長の指揮の下でも、「東北地方における建物の電気・エネルギー関連設備に関する総合的調査」（2004（平成16）年～2007（平成19）年）、「東北地方の融雪関連技術に関する調査研究」（2007（平成19）年～2010（平成22）年）等が実施されてきた。さらに2010年度から、横山茂先生（(財)電力中央研究所研究顧問）に委員長をお願いして「東北地域の冬季雷害様相調査検討委員会」をスタートさせている。このような支部活動はさらに充実をさせていきたいと考えている。
ところで、筆者自身は大学では建築学科出身であり、用途複合建築物の建築設備負荷の平準化に関する研究にて学位を頂戴した者である。なぜ、電気工学系学科の出身でない者が本学会にお世話になっているのかについて、若干の説明させていただきたい。筆者は東北科学技術短期大学の開学の折、建築設備関係の講義を担当する助教授として着任した。この短期大学の建築設備環境学科の設置に尽力されたのが、学会の設立メンバーであり、その後副会長を務められた中村守保先生であった。建築設備学の教科書では電気設備、空調設備、給排水設備が3本柱として編成されているものが多く、それらは互いに強く関係しており、本学会への入会については、筆者は「電気」からではなく「建築設備」から本学会に入会させていただいた。
現在、多くの学会が会員数減少という問題を共通に抱えており、本学会も例外ではない。その意味で筆者のような電気設備周辺領域の研究者や企業の方々も活動の仲間となっていただくことも有効ではないかと思われる。幸い東北支部では、建築設備に関係する空気調和衛生工学会、建築設備技術者協会、日本技術士会、建築学会東北支部、計装士会及び日本電設工業会の各東北支部とは見学会や研究会の開催において協力関係を持っているので、さらなる連携関係を進めてみたいと考えている。

電気設備学会東北支部 第16回総会

会場　仙台ガーデンパレス


須藤諭教授が電気設備学会東北支部第3代支部長に選出されました。





記念講演会
講師　源栄　正人氏（東北大学大学院・工学研究科教授）
演題　都市・建築の総合的地震対策と早期地震警報システムの利活用

本学建築設備を有効活用した災害時における地域支援の検討 その２報告書

このＷＧは昨年度に引き続き本学地域連携室に設置して検討が進められた。WGにおける調査研究の経費は、本学平成21年度教育計画支援費「本学建築設備を有効活用した災害時における地域支援の検討」（申請者：須藤諭教授）によるものである。WGは岡田教授、須藤教授、川村講師、渡辺教授（医療福祉学部）、松永局長（大学事務局）、加藤課長（法人事務局）で構成された。

大地震の発生の確率が高い地域に位置する本大学は、在籍する教職員および学生の災害時における対応策、さらに公共施設として位置づけられる大学として地域への支援の可能性も含めて検討することが重要な役割であると考えられている。このような状況下において、本年度は、（１）大学や法人の事務局が主導で進めることが効率的な緊急時事務対応、学生の避難・誘導体制、災害時の優先電話の設置、教職員の支援体制、帰宅困難者の対応についての提案、（２）医師の立場から医療対応体制及び医療用具の整備の検討、（３）設備研究者の立場から電力供給、さらには地域住民への水の支援への設備整備の検討、の課題に絞り、昨年度の計画案的検討から実施に向けて少しでも進展するようにと検討を行ったものである。

東北文化学園大学第1回合同就職説明会

本学で初めて、大学全学部合同の就職説明会を開催しました。
本学体育館に50社近い企業が参加され、姉妹校の専門学校学生にも開放し、大盛況となりました。




１．開　会 入学・広報部長 千田　利朗
２．開会ご挨拶 学　長 髙坂　知節
３．就職説明会　開始予定　13：30　　終了予定 16：00
４．閉会ご挨拶 就職委員長　 須藤　　諭　(科学技術学部教授)
５．閉　会 　　　入学・広報部長 千田　利朗


参加企業


アースサポート㈱
㈱アサンテ
㈱アトムジクトカンパニー
㈱アルファシステム
遠藤商事㈱
㈱九九プラス
㈱クロスキャット　仙台支店
警視庁
㈱幸楽苑
コセキ㈱
㈱コメリ
サイバーコム㈱
㈱サカイ引越センター
㈱サトー商会
㈱サンシティ
㈱シバタインテック
㈱城口研究所
㈱スズキ自販宮城
㈱セノン
セレスティカ・ジャパン㈱
㈱仙台銀行
㈱仙台システムサポート
ソラン東北㈱
大和冷機工業㈱
㈱ツルハ
㈱東北カナメ
㈱西原衛生工業所
㈱日産サティオ宮城
日本ホーム㈱
日本生命保険(相）
㈱バイタルネット
"防衛省自衛隊
宮城地方協力本部"
㈱ホットマン（ｲｴﾛｰﾊｯﾄｸﾞﾙｰﾌﾟ）
宮城県警察本部
宮城トヨタ自動車㈱
杜の都信用金庫
㈱モンテローザ
㈱ 薬王堂
山形県警察本部
㈱ヤマダヤ
㈱ヨドバシカメラ
"㈱ワールド避雷針工業
情報処理事業部"

全学教職員会議活動の記録／学生協議会活動の記録

東北文化学園大学
全学教職員会議活動の記録／学生協議会活動の記録　刊行

発刊にあたって

2009（平成19）年10月31日

東北文化学園大学全学教職員会議代表幹事　佐藤　直由

本記録は、東北文化学園の存続の危機に立ち向かった教職員と学生の活動記録である。

　いま、この記録を見返すと当時のわれわれの熱い思いと行動が走馬灯のように甦る。
　われわれのエネルギーの根源は何だったのだろうか。
　大学という職場、専門学校という職場がなくなることがエネルギーに火をつけたのだろうか。
　いやそうではない。われわれにとって教育活動の継続が絶対の使命だったからである。不条理な出来事によって尊厳な教育の場が混乱することをなんとしても避けたかったからである。教育活動を中断すればすべてを無にしてしまう恐れがあったからである。
　そして、教育の場に希望や夢や目標、期待を託していたたくさんの人々がいたからである。入学した学生たち。卒業を目前にした学生たち。研究に取り組んでいた院生たち。学生と学校を黒子のように支援していた保護者の方々。学生の修学を支えていた職員たち。さまざまな分野で専門性を活かし教育に励んでいた教員たち。活躍していた卒業生。暖かいまなざしで見守っていた地域の方々。こんなにもたくさんの人々が目には見えない絆を育てていたからである。この絆を、つながりを、決して無に帰してはならないという思いがあったからである。
　こうした思いをともに感じ、ともに危機に立ち向かったみなさんに言えることは、「みなさん、ありがとう！」だけである。

学園のみなさんには、この記録をめくっていただき、いまあるわれわれの学園に誇りをもってもらいたいと願う。

最後になりましたが、発刊にあたり、学園を支え、率先して活動を展開した東北文化学園大学扶助会(2008年3月活動終了)、学生協議会(2008年3月解散)のみなさんに心から感謝申し上げます。

編集後記

平成21年（2009年）10月31日

編集担当　須藤　諭

東北文化学園大学全学教職員会議副代表幹事

　本学は平成11年（1999年）4月、前身である東北科学技術短期大学の改組転換によって3学部を擁する四年制大学としてスタートしました。平成15年（2003年）3月には第1回卒業式を行い、同年4月には大学院が設置されるなど、順調に発展してきたかに思われました。ところが、翌平成16年（2004年）年初の元理事長の国税法違反に端を発した不祥事は本学の設置に関わる虚偽申請事件へと大きく展開し、本学は一機に存続の危機に立たされました。本学の問題は国会でも取り上げられ、「こんな大学の認可は取り消すべきである」などとの発言もあり、大学の組織構成を理解できないマスコミを中心とした世間の逆風は激しいものでした。
　そこで、有志の教職員が2004年5月中旬より準備を始め、同年6月1日には教職員連絡会議を立ち上げることとなりました。その目的は、「①学校法人に対し今後の大学再建に対する取り組みについて具体的な要求をおこなう。②学生の教育機会の保障のために最善を尽くす。③保護者、地域社会と連携し、本学への理解と支援を深める方策を提示していく。④大学組織の見直しと点検を早急におこない、よりよい組織への再編に向けた方策を提案する。」でありました。続いて、有志学生が東北文化学園大学学生協議会（石井千聖代表・当時）を発足させ、すでに大学存続活動に邁進していた東北文化学園大学扶助会（平野又久家会長・当時）とともに、三者一丸となって大学存続・再生のために活動できる体制となりました。連絡会議は同年7月16日に東北文化学園専門学校の教職員の方々と合流し、東北文化学園大学全学教職員会議へと再編されましたが、三者はさらに協力して学園再生のための活動を展開してまいりました。大学の存続・再生はこの三者協力によって導かれたものと誇りに思っています。
　存続の危機にあった本学も本年平成21年（2009年）には創立10周年を迎えるに至り、新たな学科が設置されるなど大学は新たなステージへの進展を始めようとしています。この機会に全学教職員会議としても当時の教職員の奮闘を記録としてまとめておくべきということになりました。その方法として当時の教職員連絡会議の世話人会、および全学教職員会議の幹事会が発行した「ニュース」を収録することが、最も生き生きとした記録となるのではないかと考えました。また、特に密接に活動を展開してくれた学生協議会の報告も同時に収録することにしました。「ニュース」はどのような小さな動きであっても可能な限りの透明性をもって全教職員に情報を伝えようと腐心して作られたものでありました。収録されたニュースを見直しますと、短期間にも関わらず実に多くの活動が行われたことがよく分かります。ただ、非常に切迫した状況の中で疲労や睡魔と闘いながら編集を行ったものであり、誤字や脱字も見受けられます。これも生の記録としてそのまま収録しておりますが、趣旨に免じてご容赦いただきたいと思います。
　大学存続・再生を目指す三者として協力体制にあった、扶助会、学生協議会は既に解散をされました。われわれ全学教職員会議の活動もこの記録の発行をもって終了することとなりましょう。
　最後に、大学存続・再生に尽力されたすべての皆様と本学を支えて下さった地域社会の方々に深く深く感謝申し上げます。