2009年10月31日土曜日

全学教職員会議活動の記録/学生協議会活動の記録

東北文化学園大学
全学教職員会議活動の記録/学生協議会活動の記録 刊行

発刊にあたって

2009(平成19)年10月31日
東北文化学園大学全学教職員会議代表幹事 佐藤 直由

本記録は、東北文化学園の存続の危機に立ち向かった教職員と学生の活動記録である。

 いま、この記録を見返すと当時のわれわれの熱い思いと行動が走馬灯のように甦る。

 われわれのエネルギーの根源は何だったのだろうか。
 大学という職場、専門学校という職場がなくなることがエネルギーに火をつけたのだろうか。
 いやそうではない。われわれにとって教育活動の継続が絶対の使命だったからである。不条理な出来事によって尊厳な教育の場が混乱することをなんとしても避けたかったからである。教育活動を中断すればすべてを無にしてしまう恐れがあったからである。
 そして、教育の場に希望や夢や目標、期待を託していたたくさんの人々がいたからである。入学した学生たち。卒業を目前にした学生たち。研究に取り組んでいた院生たち。学生と学校を黒子のように支援していた保護者の方々。学生の修学を支えていた職員たち。さまざまな分野で専門性を活かし教育に励んでいた教員たち。活躍していた卒業生。暖かいまなざしで見守っていた地域の方々。こんなにもたくさんの人々が目には見えない絆を育てていたからである。この絆を、つながりを、決して無に帰してはならないという思いがあったからである。
 こうした思いをともに感じ、ともに危機に立ち向かったみなさんに言えることは、「みなさん、ありがとう!」だけである。

学園のみなさんには、この記録をめくっていただき、いまあるわれわれの学園に誇りをもってもらいたいと願う。


最後になりましたが、発刊にあたり、学園を支え、率先して活動を展開した東北文化学園大学扶助会(2008年3月活動終了)、学生協議会(2008年3月解散)のみなさんに心から感謝申し上げます。



編集後記
平成21年(2009年)10月31日
編集担当 須藤 諭
東北文化学園大学全学教職員会議副代表幹事

 本学は平成11年(1999年)4月、前身である東北科学技術短期大学の改組転換によって3学部を擁する四年制大学としてスタートしました。平成15年(2003年)3月には第1回卒業式を行い、同年4月には大学院が設置されるなど、順調に発展してきたかに思われました。ところが、翌平成16年(2004年)年初の元理事長の国税法違反に端を発した不祥事は本学の設置に関わる虚偽申請事件へと大きく展開し、本学は一機に存続の危機に立たされました。本学の問題は国会でも取り上げられ、「こんな大学の認可は取り消すべきである」などとの発言もあり、大学の組織構成を理解できないマスコミを中心とした世間の逆風は激しいものでした。
 そこで、有志の教職員が2004年5月中旬より準備を始め、同年6月1日には教職員連絡会議を立ち上げることとなりました。その目的は、「①学校法人に対し今後の大学再建に対する取り組みについて具体的な要求をおこなう。②学生の教育機会の保障のために最善を尽くす。③保護者、地域社会と連携し、本学への理解と支援を深める方策を提示していく。④大学組織の見直しと点検を早急におこない、よりよい組織への再編に向けた方策を提案する。」でありました。続いて、有志学生が東北文化学園大学学生協議会(石井千聖代表・当時)を発足させ、すでに大学存続活動に邁進していた東北文化学園大学扶助会(平野又久家会長・当時)とともに、三者一丸となって大学存続・再生のために活動できる体制となりました。連絡会議は同年7月16日に東北文化学園専門学校の教職員の方々と合流し、東北文化学園大学全学教職員会議へと再編されましたが、三者はさらに協力して学園再生のための活動を展開してまいりました。大学の存続・再生はこの三者協力によって導かれたものと誇りに思っています。
 存続の危機にあった本学も本年平成21年(2009年)には創立10周年を迎えるに至り、新たな学科が設置されるなど大学は新たなステージへの進展を始めようとしています。この機会に全学教職員会議としても当時の教職員の奮闘を記録としてまとめておくべきということになりました。その方法として当時の教職員連絡会議の世話人会、および全学教職員会議の幹事会が発行した「ニュース」を収録することが、最も生き生きとした記録となるのではないかと考えました。また、特に密接に活動を展開してくれた学生協議会の報告も同時に収録することにしました。「ニュース」はどのような小さな動きであっても可能な限りの透明性をもって全教職員に情報を伝えようと腐心して作られたものでありました。収録されたニュースを見直しますと、短期間にも関わらず実に多くの活動が行われたことがよく分かります。ただ、非常に切迫した状況の中で疲労や睡魔と闘いながら編集を行ったものであり、誤字や脱字も見受けられます。これも生の記録としてそのまま収録しておりますが、趣旨に免じてご容赦いただきたいと思います。
 大学存続・再生を目指す三者として協力体制にあった、扶助会、学生協議会は既に解散をされました。われわれ全学教職員会議の活動もこの記録の発行をもって終了することとなりましょう。
 最後に、大学存続・再生に尽力されたすべての皆様と本学を支えて下さった地域社会の方々に深く深く感謝申し上げます。



2009年9月21日月曜日

AIUE2009 アジアの都市環境研究者と国際学会で交流


2009年9月21日~23日に中国吉林省長春市で開催された6th International Symposium of Asia Institute of Urban Environmentに参加してきた。シンポジウム全体のテーマは ”Energy Conservation and Carbon off in Asia City” であった。このメインテーマの下、低炭素社会を見据えた都市の省エネルギーについて数々の研究発表が行われ、今後のアジア諸都市の持続可能な長期発展について重要な意見交換が行われた。
アジアの都市環境研究者が年に一度一同に会して、急速な変化が進行するアジアの諸都市に関する研究成果を発表し、意見交換し、知見を得ることは極めて重要なことである。
研究報告会にも参加し、須藤教授は 「A Study on the Energy Consumption Performance of the Pipe Freeze Prevention Heater」、博士課程の井城依真氏は「An Investigation on Energy Consumption of Office Buildings and Hotel Buildings in Tohoku Region」を報告した。
また、第7回国際シンポジウムの開催都市として、長春市と姉妹都市30周年を迎える仙台市が選定されることが決定した。須藤教授が仙台大会の実行委員長を務めることになった。第7回国際シンポジウム仙台大会では、第6回長春大会のメインテーマを引き継ぎつつ、安全安心な生活様式や景観など、環境文化の面まで含めた都市の持続可能性についての検討へと深化させたいと考えている。メインテーマは「アジアにおける持続可能な都市環境デザイン“Sustainable Urban Design in Asia City”」とする予定である。

2009年6月17日水曜日

第46回みやぎ産学官交流大会 出展

みやぎ産学官交流大会

建物エネルギー消費実態のデータベース化調査とその展開


 当研究室は、2009年6月17日に仙台国際センターにて開催された第46 回 みやぎ産学官交流大会に「建物エネルギー消費実態のデータベース化調査とその展開」と題し出展した。

 わが国の民生業務部門の建物ストック量は1000万棟を超え、床面積23億㎡に昇ると推定されている。温室効果ガスの大きな排出部門のひとつでありながら、一次エネルギーベースでの建物エネルギー・水消費等の環境負荷排出実態の捕捉が不足している。
 このような背景から、昨年度 (財)建築環境・省エネルギー機構(IBEC)に「非住宅建築物の環境関連データベース検討委員会」が設置され、その傘下の東北SWG委員として継続的に調査を担当している。これらの成果は国土交通省・環境省等の要請を背景として構築されつつある「非住宅建築環境関連データベース」(略称DECC)に反映される予定である。

 会場では大学院生の井城依真君(博士後期課程)、茂木敬君(博士前期課程)らが設営、解説を行った。


2009年5月29日金曜日

日本技術士会東北支部電気電子部会総会・技術講演会

日本技術士会東北支部電気電子部会総会・技術講演会

講演会講師  東北文化学園大学教授 須藤 諭
場所: ユアテック本社 3階 A会議室

①講演題目
「建物エネルギー消費実態のデータベース化調査とその展開」

②講演概要
 東北文化学園大学須藤研究室では研究室設置以来、各種建物のエネルギー消費実態の調査を継続している。エネルギー消費実態の調査の目的は、当初は設備設計基礎資料の構築や省エネルギー対策のためであったが、近年では地球温暖化問題との深い関わりを見せている。1997年COP3の「京都議定書」や、2008年洞爺湖サミットでの「世界の温室効果ガス排出50%削減合意」等である。
わが国の民生業務部門の建物ストック量は1000万棟を超え、床面積23億㎡に昇ると推定されており、一次エネルギーベースでの建物エネルギー・水消費等の環境負荷排出実態の捕捉が不足しており、全国レベルでのエネルギー消費実態把握の必要性が強く認識されるに至った。2007年度から建築環境・省エネルギー機構の「非住宅建築物環境関連データベース委員会」において、全国の建物のエネルギー消費実態の調査プロジェクトが大規模に開始された。
当講演では、これらの建物エネルギー消費実態調査の状況やデータベース化の動きについて報告するとともに、このようなデータベースを活用した研究事例について紹介した。

2009年3月25日水曜日

鹿戸明先生の定年を祝う会および 科学技術学部送別会


鹿戸明先生の定年を祝う会および 科学技術学部送別会

  先生は現法人の前身である学校法人東北文化学園の設置した各専門学校、東北科学技術短期大学、そして現在の東北文化学園大学まで、長きにわたって教育・研究に尽力されて来られました。特に、短大開学に当っては設立の準備から担当され、また本学開学以降は科学技術学部に所属され本学に対して多大な貢献を頂いて参りました。

  鹿戸 明先生 の多年にわたる貢献に感謝申し上げ、その功績を称えるお祝いの会が仙台ガーデンパレスにて開催されました。

  時期を同じくして人間環境デザイン学科の 木村美智子先生、太幡英亮先生、知能情報システム学科の 今 敏志先生 の3人が転勤のため本学を退職されることになり、併せて3先生の送別の会となりました。

説明を追加

2009年1月20日火曜日

電気設備学会見学会「ナノカーボンヒーター融雪実証施設」


2009/01/20 
「ナノカーボンヒーター融雪実証施設」視察見学(石巻市)